ｄ-SURVEYは、また、日本における調査（Polls & Survey-Research）のフィールドにルールチェンジをもたらしています。
ルールチェンジとは何か。１．調査者本位から「対象者本位」へ、２．電話から「Web＝スマートフォン」へ、３．耳で聞く調査から「目で見る調査」への3点にまとめることができるでしょう。ｄ-SURVEYは、対象者のプライベートを最優先する、回答者に寄り添った調査です。回答を寄せてくださったみなさんには、dポイント（ドコモ・ポイント）が提供されます。

社会調査研究センター（SSRC）では、2021年の総選挙時から、全国289の選挙区を対象に回答者総数が20万人におよぶ調査を複数回にわたって実施し、全国および個別選挙区の情勢を極めて高い精度で捉えることに成功しました。加えて、大規模な調査にもかかわらず、実査から、結果の集計、そして解析データの納入までの一連のプロセスをわずか１日足らずで完結させ、機動性の高さも実証しました。
これを契機に、国政選挙や地方の首長選挙などで数多くの実績を誇ってきました（調査の実績については、こちらをご覧ください）。
ｄ-SURVEYは、今、日本の選挙予測の領域に革命をもたらしています。
2022年からは、ｄ-SURVEYによる月例の全国世論調査を開始し、内閣支持率や政党支持率をはじめ、政策への評価、時宜のトピックなどに関する国民世論を検出しており、調査の結果は全国メディアで報道されています。

ｄ-SURVEYならば、全国調査はもちろん、都道府県や市区町村、さらには衆院の小選挙区をターゲットにした調査が可能です。選挙の情勢調査はじめ、政府や自治体による各種の意識調査に最適です。
そればかりでなく、対象者の年代をセグメントできることから、無作為抽出によるマーケティング調査にもご利用いただけます。
スマートフォンに表示されるアンケート画面では、質問と回答選択肢が一覧できるので、「初頭バイアス＝（電話調査などで）最初に読み上げた選択肢や候補者に回答が偏ること」の生じる心配がありません。これが「目で見る調査」の効用です。
選挙の調査では、投票日当日にメールを配信して誰に投票したかを聞く「投票行動調査」を実施しています。「人による」出口調査ではリーチできない期日前投票の動向も把握することができ、費用の大幅な削減も可能となります。