書名 | 出版社等 | 発行年 |
---|---|---|
1. NIRA OUTPUT:戦後世代の価値観変化と行動様式の変容 | 社会経済国民会議 | 1988 |
2. 世論調査と政党支持―戦後政党支持構造史― | 法政大学出版局 | 1991 |
3. K-FACE研究叢書①:地球化時代における地域の役割(共著) | かなしん出版 | 1996 |
4. 政治意識図説―「政党支持世代」の退場― | 中央公論新社 | 2001 |
5. 世論調査のゆくえ | 中央公論新社 | 2003 |
6. 社会環境設計論への招待 (分担執筆) | 八千代出版 | 2005 |
7. 信頼のガバナンス (共著) | ぎょうせい | 2006 |
論文名 | 発表先等 | 発行年 |
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1. 「内閣支持率」と「政党支持率」 | 法学志林 89(2),学会誌刊行センター | 1992 |
2. 政治的社会化における連続と不連続(1)・(2) (共著) | 法学志林 93(4),学会誌刊行センター | 1995・1996 |
3. 世論調査方法の比較検討-面接・電話・郵送三種実験調査結果 | 社会科学論集(87),埼玉大学 | 1996 |
4. 「政党支持」と政治的メンタリティ 大学生意識調査に見る政党識別パタン | 社会科学論集(88),埼玉大学 | 1996 |
5. 技術研修生に関する調査研究-アジア研究プロジェクト報告書- | かながわ学術研究交流財団 | 1998 |
6. 「政党支持」と政治的メンタリティ : オリジナル指標にみる連続と変化(1999年度研究大会報告) |
日本世論調査協会報 (85),日本世論調査協会 | 2000 |
7. 「政党支持」の世代化傾向 : 有識者意識調査(’87・’97)をもとに | 法學新報 107(3/4),中央大学 | 2000 |
8. 世論調査40年の軌跡が明示する 「自民党支持者」の退場 | 中央公論 116(4),中央公論新社 | 2001 |
9. 政治態度の継続と変容―未成年から成年への政治意識の流れ― | 法学志林 99(3),学会誌刊行センター | 2002 |
10. 「世論調査民主主義」のゆくえ -調査の多様性と精度が信頼性支える― |
AIR21:朝日総研レポート(179) | 2005 |
11. 「そのつど支持」の民意は自民党には戻らない | 中央公論 120 (9),中央公論新社 | 2005 |
12. 無党派時代の終焉-政党支持の変容過程-(特集 政治意識の諸相) | 選挙研究 21巻,日本選挙学会 | 2006 |
13.世論調査民主主義は今 | 市場調査(269),輿論科学協会 | 2006 |
14.<特集>世論調査方法の再検証-「総合調査学」へ向けて- | 行動計量学 35(1),日本行動計量学会 | 2008 |
15.内閣支持と政党支持 「支持政党名」とは何か | 日本政治学会大会報告論文集 2009 | 2008 |
16.「速報世論」に依存する政治動向と「内閣支持率」の意味するもの | Journalism No.231 | 2009 |
17.世論調査をめぐって -内閣支持率政治に変化が- | 読売クオータリー No.23 | 2010 |
18.私たちは世論調査という社会資産を生かせるか (共著) | 世界(810) | 2010 |
19.Webモニター調査の課題と特性-事後的パネル形成の効用- | 行動計量学会大会報告論文集 | 2010 |
20.2010参院選-「そのつど支持」はどう動いたか- | 新情報 Vol.98 | 2010 |
21.パーソントリップ調査の無回答の対応方策に関する研究 | 土木計画研究 | 2010 |
22.自治体行政と世論調査-自記式調査方法の効用- | 政策と調査 第1号 | 2011 |
23.さいたま市明推協推進員等意識調査 | Voters No.9 | 2012 |
24.交通実態調査におけるミックス・モード調査の適用可能性 | 行動計量学会大会報告論文集 | 2012 |
25.共助社会の構築に係る社会的企業の可能性について | 埼玉県 | 2012 |
26.「そのつど支持」の政治的脈絡-短期的選択と選挙ばなれ- | 選挙研究 29巻2号,日本選挙学会 | 2013 |
27.メディアの世論調査をめぐる課題-冷静さと依存の狭間で- | Journalism No.272 | 2013 |
28.第46回総選挙の検証:民意をどう読むか | Voters No.13 | 2013 |
29.「選挙ばなれ社会」への処方 | 月刊選挙 第67巻 第9号 | 2014 |
30.選挙予測と世論調査-2012年衆院選、13年参院選を振り返って- | 社会と調査 第13号,社会調査協会 | 2014 |
31.選挙ばなれの構図-低投票率と投票率の低下- | Voters No20 | 2014 |
32.Seito-Shiji no Riron(The Theory of Party Identification) | Social Science Japan Journal(OXFORD),Vol.18 No.1 | 2015 |
33.18歳選挙権と大学の役割 | Voters No.28 | 2015 |
34.回収率の社会的効用 | よろん 116号,日本世論調査協会報 | 2015 |
35.報道機関は「べからず(公選)法」の不可解さを検証せよ | Journalism No.299 | 2015 |
36.「インターフェイス型調査」の目的と方法 (共著) | 行動計量学会大会報告論文集 | 2016 |
37.18歳選挙権と「選挙ばなれ社会」 -さいたま市高校生政治意識調査から- |
政策と調査 第10号 | 2016 |
38.参院選と18歳選挙権をふりかえる -「若者の低投票率」今は昔のはじまりか- |
Voters No.33 | 2016 |
39.子どもから大人へ、政治意識と社会化環境 -中学生・高校生・有権者調査- |
政策と調査 第12号 | 2017 |
40.インターフェイス型調査方法の特性 -都道府県警察による「全国統一治安意識調査」- |
政策と調査 第12号 | 2017 |
41.「若者の保守化」の正体-リアリティなき「他人(ひと)ごと支持」 | 新聞研究 No.798,日本新聞協会 | 2018 |
42.「18歳選挙権」、参院選(2016)~衆院選(2017)へ -高校生政治意識調査から- |
政策と調査 第14号 | 2018 |
43.『18歳選挙権』2016~2017へ-第48回衆院選追跡調査から- | Voters No.43 | 2018 |
44.「マスコミ世論調査」という社会資産をどう守るか | マス・コミュニケー ション研究 No.94,日本マス・コミ二ケーション学会 | 2019 |
45.IVRとSMSを利用したスマートフォン調査 (共著) | 政策と調査 第16号 | 2019 |
46.「不満もなく、関心もなく」、政治を意識しない若者たち -高校生政治意識調査(2016・17・19)から- |
政策と調査 第18号 | 2020 |
47.IVRとSMSを利用したスマートフォン調査の効用 (共著) | 政策と調査 第18号 | 2020 |
48.スマホ・ファースト社会と世論調査-公共財をどう守るのか- | 民放 No.570,日本民間放送連盟 | 2020 |
49.選挙予測報道の岐路-情勢調査をめぐって- | よろん 第125号,日本世論調査協会報 | 2020 |
50.明推協活動と主権者教育 | Voters No.58 | 2020 |
51. ライフ・スタイルの変容と政治意識の軌跡 -「さいたま市民:政治に関する意識調査」(2013~2020) |
政策と調査 第20号 | 2021 |
52. 政治意識の変容 -「そつど支持」から「選挙ばなれ」へ- | 社会科学論集(164),埼玉大学 | 2021 |
53. スマホ・ファースト社会における世論調査 -公共財のゆくえ- | Voters No.62 | 2021 |
54. 変化し続ける有権者意識:「そのつど支持」から「選挙ばなれ」へ | 中央公論,135(10),中央公論新社 | 2021 |
55. コロナ禍選挙と若者の政治的社会化 -さいたま市高校生政治意識調査(2016・17・19・21)から- |
政策と調査 第21号 | 2022 |
56. 「さいたま市民の政治・選挙に関する意識調査」(2021) -ライフ・スタイルと政治意識- |
政策と調査 第21号 | 2022 |
57. 2021総選挙 -有権者はどう対応したのか- | 政策と調査 第22号 | 2022 |
58. 2022参院選:世論調査が語る民意 | 政策と調査 第23号 | 2022 |
59. 書評:「世論調査の真実」 | 社会と調査 第30号,社会調査協会 | 2023 |
60. マイナスからプラスへ:政治・政治家イメージの変容 -さいたま市高校生政治意識調査(2016・17・19・21・22)から- |
政策と調査 第24号 | 2023 |
61. 「政治に関する意識調査」の10年 -さいたま市民のライフ・スタイルと政治意識- |
政策と調査 第24号 | 2023 |
62. 「決めている派」「思案派」、あなたはどちらですか -第26回参院選(22.7)パネル調査から- |
Voters No.74 | 2023 |