主な研究業績

書名 出版社等 発行年
1. NIRA OUTPUT:戦後世代の価値観変化と行動様式の変容 社会経済国民会議 1988
2. 世論調査と政党支持―戦後政党支持構造史― 法政大学出版局 1991
3. K-FACE研究叢書①:地球化時代における地域の役割(共著) かなしん出版 1996
4. 政治意識図説―「政党支持世代」の退場― 中央公論新社 2001
5. 世論調査のゆくえ 中央公論新社 2003
6. 社会環境設計論への招待 (分担執筆) 八千代出版 2005
7. 信頼のガバナンス (共著) ぎょうせい 2006

 

論文名 発表先等 発行年
1. 「内閣支持率」と「政党支持率」 法学志林 89(2),学会誌刊行センター 1992
2. 政治的社会化における連続と不連続(1)・(2) (共著) 法学志林 93(4),学会誌刊行センター 1995・1996
3. 世論調査方法の比較検討-面接・電話・郵送三種実験調査結果 社会科学論集(87),埼玉大学 1996
4. 「政党支持」と政治的メンタリティ 大学生意識調査に見る政党識別パタン 社会科学論集(88),埼玉大学 1996
5. 技術研修生に関する調査研究-アジア研究プロジェクト報告書- かながわ学術研究交流財団 1998
6. 「政党支持」と政治的メンタリティ :
オリジナル指標にみる連続と変化(1999年度研究大会報告)
日本世論調査協会報 (85),日本世論調査協会 2000
7. 「政党支持」の世代化傾向 : 有識者意識調査(’87・’97)をもとに 法學新報 107(3/4),中央大学 2000
8. 世論調査40年の軌跡が明示する 「自民党支持者」の退場 中央公論 116(4),中央公論新社 2001
9. 政治態度の継続と変容―未成年から成年への政治意識の流れ― 法学志林 99(3),学会誌刊行センター 2002
10. 「世論調査民主主義」のゆくえ
-調査の多様性と精度が信頼性支える―
AIR21:朝日総研レポート(179) 2005
11. 「そのつど支持」の民意は自民党には戻らない 中央公論 120 (9),中央公論新社 2005
12. 無党派時代の終焉-政党支持の変容過程-(特集 政治意識の諸相) 選挙研究 21巻,日本選挙学会 2006
13.世論調査民主主義は今 市場調査(269),輿論科学協会 2006
14.<特集>世論調査方法の再検証-「総合調査学」へ向けて- 行動計量学 35(1),日本行動計量学会 2008
15.内閣支持と政党支持 「支持政党名」とは何か 日本政治学会大会報告論文集 2009 2008
16.「速報世論」に依存する政治動向と「内閣支持率」の意味するもの Journalism No.231 2009
17.世論調査をめぐって -内閣支持率政治に変化が- 読売クオータリー No.23 2010
18.私たちは世論調査という社会資産を生かせるか (共著) 世界(810) 2010
19.Webモニター調査の課題と特性-事後的パネル形成の効用- 行動計量学会大会報告論文集 2010
20.2010参院選-「そのつど支持」はどう動いたか- 新情報 Vol.98 2010
21.パーソントリップ調査の無回答の対応方策に関する研究 土木計画研究 2010
22.自治体行政と世論調査-自記式調査方法の効用- 政策と調査 第1号 2011
23.さいたま市明推協推進員等意識調査 Voters No.9 2012
24.交通実態調査におけるミックス・モード調査の適用可能性 行動計量学会大会報告論文集 2012
25.共助社会の構築に係る社会的企業の可能性について 埼玉県 2012
26.「そのつど支持」の政治的脈絡-短期的選択と選挙ばなれ- 選挙研究 29巻2号,日本選挙学会 2013
27.メディアの世論調査をめぐる課題-冷静さと依存の狭間で- Journalism No.272 2013
28.第46回総選挙の検証:民意をどう読むか Voters No.13 2013
29.「選挙ばなれ社会」への処方 月刊選挙 第67巻 第9号 2014
30.選挙予測と世論調査-2012年衆院選、13年参院選を振り返って- 社会と調査 第13号,社会調査協会 2014
31.選挙ばなれの構図-低投票率と投票率の低下- Voters No20 2014
32.Seito-Shiji no Riron(The Theory of Party Identification) Social Science Japan Journal(OXFORD),Vol.18 No.1 2015
33.18歳選挙権と大学の役割 Voters No.28 2015
34.回収率の社会的効用 よろん 116号,日本世論調査協会報 2015
35.報道機関は「べからず(公選)法」の不可解さを検証せよ Journalism No.299 2015
36.「インターフェイス型調査」の目的と方法 (共著) 行動計量学会大会報告論文集 2016
37.18歳選挙権と「選挙ばなれ社会」
-さいたま市高校生政治意識調査から-
政策と調査 第10号 2016
38.参院選と18歳選挙権をふりかえる
-「若者の低投票率」今は昔のはじまりか-
Voters No.33 2016
39.子どもから大人へ、政治意識と社会化環境
-中学生・高校生・有権者調査-
政策と調査 第12号 2017
40.インターフェイス型調査方法の特性
-都道府県警察による「全国統一治安意識調査」-
政策と調査 第12号 2017
41.「若者の保守化」の正体-リアリティなき「他人(ひと)ごと支持」 新聞研究 No.798,日本新聞協会 2018
42.「18歳選挙権」、参院選(2016)~衆院選(2017)へ
-高校生政治意識調査から-
政策と調査 第14号 2018
43.『18歳選挙権』2016~2017へ-第48回衆院選追跡調査から- Voters No.43 2018
44.「マスコミ世論調査」という社会資産をどう守るか マス・コミュニケー ション研究 No.94,日本マス・コミ二ケーション学会 2019
45.IVRとSMSを利用したスマートフォン調査 (共著) 政策と調査 第16号 2019
46.「不満もなく、関心もなく」、政治を意識しない若者たち
-高校生政治意識調査(2016・17・19)から-
政策と調査 第18号 2020
47.IVRとSMSを利用したスマートフォン調査の効用 (共著) 政策と調査 第18号 2020
48.スマホ・ファースト社会と世論調査-公共財をどう守るのか- 民放 No.570,日本民間放送連盟 2020
49.選挙予測報道の岐路-情勢調査をめぐって- よろん 第125号,日本世論調査協会報 2020
50.明推協活動と主権者教育 Voters No.58 2020
51. ライフ・スタイルの変容と政治意識の軌跡
-「さいたま市民:政治に関する意識調査」(2013~2020)
政策と調査 第20号 2021
52. 政治意識の変容 -「そつど支持」から「選挙ばなれ」へ- 社会科学論集(164),埼玉大学 2021
53. スマホ・ファースト社会における世論調査 -公共財のゆくえ- Voters No.62 2021
54. 変化し続ける有権者意識:「そのつど支持」から「選挙ばなれ」へ 中央公論,135(10),中央公論新社 2021
55. コロナ禍選挙と若者の政治的社会化
-さいたま市高校生政治意識調査(2016・17・19・21)から-
政策と調査 第21号 2022
56. 「さいたま市民の政治・選挙に関する意識調査」(2021)
-ライフ・スタイルと政治意識-
政策と調査 第21号 2022
57. 2021総選挙 -有権者はどう対応したのか- 政策と調査 第22号 2022
58. 2022参院選:世論調査が語る民意 政策と調査 第23号 2022
59. 書評:「世論調査の真実」 社会と調査 第30号,社会調査協会 2023
60. マイナスからプラスへ:政治・政治家イメージの変容
-さいたま市高校生政治意識調査(2016・17・19・21・22)から-
政策と調査 第24号 2023
61. 「政治に関する意識調査」の10年
-さいたま市民のライフ・スタイルと政治意識-
政策と調査 第24号 2023
62. 「決めている派」「思案派」、あなたはどちらですか
-第26回参院選(22.7)パネル調査から-
Voters No.74 2023