東京オリンピック・パラリンピックの開催是非に関する自由記述回答まとめ
 

　社会調査研究センターと毎日新聞が2月13日に実施した全国世論調査では、携帯SMS調査の回答者729人を対象に「東京オリンピック・パラリンピックを開催すべきかどうか、あなたのご意見を自由にお書きください」と尋ねた。 　
　何らかの回答を書き込んだのは638人と９割近くに上った。これまでの調査で自由記述形式の設問における回答率が７〜８割程度だったのと比べ、回答者の関心の高さが示された。 　
　回答を書き込んだ人のうち５割強が新型コロナウイルスの感染状況を主な理由として延期・中止を求める意見だった。アスリートの気持ちに寄り添いながらも、海外からさらにウイルスが持ち込まれる危険や、医療従事者の負担増などを懸念する意見が多かった。開催を求める意見は回答の3分の１程度で、無観客でも開催してほしいという声が目立った。どちらとも言い切れない悩ましさをつづった回答も少なくなかった。 　
　寄せられた多様なご意見を便宜的に＜①延期・中止＞＜②開催＞＜③その他＞に分類し、回答者の承諾を得たものについて全文を紹介する。 　 　
　誤字・脱字も原文のままとした。個人の特定につながる情報が含まれると判断した場合、または公序良俗に著しく反したり、明らかな事実誤認・誹謗中傷・フェイクニュースを流布したりする恐れがあると判断した場合は掲載を見送った。政府や政党・政治家、メディアに対する批判はそのまま掲載した。 　 　
　調査は、社会調査研究センターと毎日新聞が2月13日、18歳以上を対象に携帯電話のショートメッセージサービス（SMS）機能を使う方法を主体として実施した。コンピューターで無作為に数字を組み合わせた携帯電話と固定電話の番号に自動音声応答（オートコール）で電話するRDS法で対象者を抽出。携帯電話の場合は、調査を承諾した人にSMSで回答画面へのリンク情報を送付。固定電話の場合は、自動音声の質問にプッシュ番号で回答してもらった。目標サンプル数を携帯700件・固定300件に設定し、携帯729件・固定313件の有効回答を得た。